No.1 Amazon KDP のしくみと始め方 Amazonアカウントと口座と税務情報があれば、在庫なしで本を出せる
Amazon KDP は、著者が自分で原稿と表紙を上げ、Amazon で電子書籍や紙の本を売る仕組みで、登録や出版に費用はかからない。始めるにはアカウントの詳細、銀行口座、税務情報の3つを整える必要があり、日本在住の個人は米国の源泉徴収を租税条約で軽くする手続きを KDP の画面で済ませる。
本文と出典
あらまし
Amazon KDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）は、出版社を通さずに、著者が自分で本を Amazon に並べる仕組みである。
電子書籍は注文のたびにデータが届くだけなので、在庫も印刷代も要らない。
紙の本（ペーパーバック）も注文ごとに印刷されるため、先に刷って抱える必要はない。
2026年10月時点の KDP ヘルプをもとに、アカウントを作ってから本が店頭に並ぶまでを整理する。
どんな仕事か
売るのは自分が書いた本である。
お客は Amazon で本を探す読者で、値段を決めるのは著者自身だ。
売上は Amazon が集め、決まった率のロイヤリティ（印税にあたるもの）が著者の口座に振り込まれる。
出版社の編集者はいないので、原稿の仕上げ、表紙、値付け、宣伝まで一人で受け持つことになる。
始め方
・1. Amazon アカウントで KDP にサインインする。持っていなければ KDP のサインアップ画面で名前、メールアドレス、パスワードを入れて作る
・2. アカウントの詳細を入れる。個人か会社かを選び、正式な氏名と郵送先住所を書く。支払いと税の書類はこの名前で処理されるので、ペンネームはここではなく本ごとの詳細欄で使う
・3. 銀行口座を登録する。日本で使えるのは直接振込と電信送金で、PayPal は使えない。口座名義は銀行の記録と完全に一致させる。口座を足す途中で2段階認証を求められる
・4. 税務情報（税務プロファイル）を作る。これが「完了」にならないと、本の出版も販売も始められない
・5. 本を作る。題名や著者名などの詳細、原稿と表紙のファイル、価格の3画面を埋める。原稿の見え方は Kindle Previewer で確かめられる
・6. 出版を申し込むと審査に入る。ヘルプでは審査は通常3〜10営業日で、販売が始まってから検索に出るまで最大72時間かかるとしている
本人確認を別に求められることもある。
お金の流れ
ロイヤリティは販売が報告された月の末日からおよそ60日後に支払われる。
電信送金で受け取る場合、日本の最低支払額は1万円とヘルプにある。
直接振込の最低額は、確認したページには書かれていなかった。
電子書籍のロイヤリティは35%と70%の2本立てで、70%には価格帯や KDP セレクト登録などの条件が付く（別の記事で扱う）。
米国の源泉徴収と W-8BEN
KDP は米国の会社が運営しているため、米国の税の手続きが入る。
ヘルプによると、米国人でない出版者には、Amazon.com で売れた電子書籍と、Amazon.com、Amazon.co.jp、Amazon.com.au、Amazon.ca で売れた紙の本のロイヤリティに、初期設定で30%の米国源泉徴収がかかる。
居住国が米国と租税条約を結んでいれば、税率を下げる申請ができる。
IRS（米国内国歳入庁）の租税条約の税率表では、日本の居住者が受け取る文芸作品の著作権使用料の税率は0%となっている。
軽減の申請は、KDP の画面で質問に答える「税務情報インタビュー」で行う。
米国外の個人が条約の優遇を申請するときの書式が W-8BEN で、インタビューの答えからこの書式が作られる。
軽減を受けるには納税者番号（TIN）が要るが、米国の番号がなければ居住国の税務機関が発行した番号を入れられるとヘルプにある。
W-8 の書式は署名した日から3年後の12月31日で切れ、切れると税率は30%に戻る。
日本側の所得税や消費税について、KDP のヘルプは説明していない。
本の売上は日本でも所得として申告の対象になりうるので、申告の要否や区分は税務署か税理士に確かめる必要がある。
向く人・向かない人
向くのは、書きたい中身がはっきりしていて、パソコンで文章を打てる人である。
外に出る仕事ではないので、体力の心配は小さく、72歳でも手順そのものはこなせる。
英語の画面は少なく、登録画面も日本語で進められる。
一方、税務情報や2段階認証のように、慣れない言葉が続く手続きを一つずつ片付けるのが苦痛な人には、最初の壁が高い。
家族や知人に画面を一緒に見てもらえるなら、その壁はかなり下がる。
落とし穴
口座名義やアカウントの氏名が銀行の記録と合わないと、支払いが止まる。
税務情報が未完了のままだと出版できず、期限切れに気づかないと源泉徴収が30%に戻る。
ネットで無料で読める著作権のある文章や、内容を正しく表していない説明は、コンテンツガイドラインで認められておらず、却下や削除の対象になる。
「代わりに出版してあげる」と口座や税務情報を預からせる業者には注意がいる。
支払いと税の書類は登録した本人の名前で処理されるからだ。
くらさんの考察
KDP の入口で手間がかかるのは、原稿よりも口座と税の手続きだと考えられる。
ただ、日本の居住者の著作権使用料は条約上0%であり、手続きさえ済ませれば米国に税を取られる心配はほぼない。
ここを最初の週末に片付けてしまえば、あとは原稿づくりに集中できる。
ジージへの問いかけ
・ペンネームで出すか本名で出すか、どちらがよいと思いますか
・税務情報インタビューのような英語由来の手続きは、一人で進めますか、誰かと画面を見ながら進めますか
・最初の1冊は、どんな中身なら書き切れそうでしょうか
出典
・KDP ヘルプ「KDP アカウントの作成」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/G200620010
・KDP ヘルプ「Tax Withholding」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/G201274690
・KDP ヘルプ「税に関する情報」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/G201723290
・KDP ヘルプ「支払いはいつ行われるか」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/GK2MKZUL6U3SFBPZ
・KDP ヘルプ「出版と審査」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/G202187860
・KDP ヘルプ「コンテンツ ガイドライン」 https://kdp.amazon.co.jp/ja_JP/help/topic/G200672390
・KDP 税務情報インタビューのガイド https://account.kdp.amazon.com/tax-interview/help?nodeId=201600460&locale=ja_JP
・IRS「Tax Treaty Tables」Table 1 https://www.irs.gov/pub/irs-lbi/tax-treaty-table-1.pdf
この記事を読んで浮かんだ疑問は、運営者ジージが仕事QAでくらさんに質問し、答えをそこに載せていきます。